2011/11/29

店と利用者、双方の「ほしい時」を結びつけるスマホアプリ

カラオケ店のシダックスはスマホ向けアプリを運用。
利用できる時間を限定した割引クーポンを発行し、
利用者は位置情報や近隣の店舗を探し、クーポンを利用できるという流れだ。

アプリは、基本的には利用者がほしいときに起動し、情報を得る。
一方クーポン配信側は時限クーポンという、来てほしいときに絞ったクーポンを
発行する。つまり双方の「ほしいとき」がマッチする仕組み。

カラオケ店は夜に客単価が上昇する。つまりそのときこそが来てほしいとき。

シダックスでは紙のクーポンと携帯向けのメールクーポンを発行している。
紙のクーポンは利用率は高いものの、不特定多数を対象とし、
枚数もかさむ。利用日や利用時間も指定しにくい。
メールクーポンは会員の属性で配信時間や内容を変えているようだが、
あくまでプッシュ型なので、本当にユーザーがほしいときにマッチしているかは
不明。

一方で、アプリは日にち・時間・内容・店舗ごとのクーポン枚数をコントロールできるとのこと。
乱発による収益悪化が避けられる。
また、スマホのアプリにはクーポンの残り枚数も表示されるそうで、
衝動的に入手し来店するケースもあるらしく、アプリ経由でクーポンを入手した人のうち、
3割は来店。結果増収効果は月間600万円に上るという。

もちろんスケールメリットはあるが、カラオケだけでなく他にも応用できる
そんな可能性を感じる。

QRコードにかわる新しい技術

札幌のシステム開発会社のシステム・ケイという会社が、スマホをかざしてキャラクターやロゴを認識し、関連情報をスマホの画面上に表示するサービスを始める。
読み取る対象となる任意の画像パターンと、それに紐づけられる画像データを対にした情報をサーバ上におき、オランダのレイヤー社の無料ソフトを組み込んだスマホで画像を読み取ると、インターネット経由でサーバに参照しデータを表示する仕組みだそうだ。
サービスは静止画だけでなくアニメーションなどの動画にも対応。これならば、QRコードを印刷せずとも、大丈夫なため、デザインの自由度が高まる見込み。
ただ、この無料ソフトがどこまで認知され流通するかが、キーになりそうだ。

2011/11/07

パソコンでインターネット動画を見る人は5割超え

東京都23区内在住の10歳代から60歳代まで各世代100名ずつ男女600名に調査した結果、
40歳代でパソコン経由で動画を見るのは約6割。
若年層に限らず中高年にもネット経由で動画視聴が広がっていることがわかった。

パソコンでインターネット上の動画を見る人は全体で51.8%。40歳代は51.8%。
10代は80%、20歳代は73%と続く。

スマホ経由では5割を超えた世代はまだなかったものの、20歳代で46%、10歳代で38%、40歳代は13%。シャアとスマホサイトが整備されると、この割合も変わってくるかもしれない。

2011/11/04

ソーシャルメディアの利用動向調査:利用者3200万人

野村総合研究所がフェイスブック、ミクシィ、ツイッターといったソーシャルメディアの利用動向調査をまとめた。
この3つのサイトによってもたらされる現状の消費規模は1兆5200億円にものぼる。今後利用者が広がることで最大1兆6700億円の消費が上乗せされ、3兆1900億円規模まで拡大すると予測されている。
重複も含めフェイスブック、ミクシィ、ツイッターの利用者は3200万人いるとしている。これは15歳以上のパソコン利用者全体の44%に相当する。
これまで利用したことはないが興味を持っている人を含めた潜在的な利用者は6000万人にのぼると試算される。
すべてのソーシャルメディア利用者のうち、主要3サービスをすべて利用している人は422万人。企業にとってはこの層にアプローチすることがソーシャルメディア内で情報を浸透させる近道としている。
野村総研では、ソーシャルメディアによって4つの消費が生み出されているという。
1つはコミュニケーションのための面白いもの、こだわりのあるものを消費する「ネタ消費」。アパレルやレジャー、外食などで顕著とし、現在の消費規模は3400億円。今後最大7100億円に拡大する可能性があるという。
2つめは友人、知人の興味が何か知ったことや薦められたことによって動く「玉突き消費」。潜在的には1兆1000億円と現在の2倍に広がる可能性があるとされる。
このほか、サイト上の交流を通じて友人や知人らの好みを知ることでプレゼントを贈る機会が増える「プレゼント消費」。
外食やレジャーなどでみられる目的や相手を定めず軽い気持ちで誘う「ゆる誘い消費」があるとしている。

2011/10/26

SNSで消費者の本音を深堀り!

SNSを使った消費者調査が浸透しつつある。期間限定で特定の人しか参加できないSNSで消費者が自由に語り合う。SNSというコミュニティを使った新しいマーケティングの手法である。
従来の調査手法にみられる「構えた発言」ではなく、本音を拾い出せるのでは?という期待があり、すでに店頭販売に効果も出始めたらしい。

実施しているサイトの例、
◆ベネッセアンファミーユ
期間限定のクローズドなSNSを構築し調査。「しまじろうと楽しむごはんシリーズ」を家庭で使ってもらいそれについて写真付きで体験を語ってもらったそうだ。
外部登録協力者の中から母親を募集し、モニターになってもらった。
企業側からは、「企画と消費者の感覚のギャップもモニターの声で埋められる」との声も。

◆ネスレ日本
月2回コメント付きで回答してもらい、ブランドや世代ごとに頻出言語を解析。コメントを掛け合わせて広告販促のヒントを得たという。モニターはネスレ会員220万人から募集をかけたそうだ。
企業側からは、「消費者の心に響く言葉が浮かび上がる」との声も。

◆カゴメ
SNS「わくわく座談会」とアンケートコーナー「わくわく調査隊」を併設。わくわく座談会では6~7人に二週間、試食のリポートや写真を送ってもらったそうだ。

SNS調査の信頼性の前提は、顧客との絆だという。
またSNS調査のメリットは、短期間であることと、低コストで結果が得られることだとも。

今やSNSは携帯端末や、スマホなどのデバイスも利用することができるため、
モニタリングをするには十分な環境は整っている。
最近自社内でオープンソースのSNSでOpen PNEを設置しテストしたが、実際のサービスとして、検討を始めても面白いかもしれない。

2011/10/25

Facebookへのコメントでポイント加算

クーポン共同購入サイトのルクサがFacebookにコメントを書き込むことでポイントを付与するキャンペーンをはじめたという。

どうやって管理するのか?その仕掛けはこんな感じ。

参加を希望する利用者はFacebook上で1万ポイントがあたる抽選に応募する。
応募完了ページのコメント欄にクーポンの感想などを書き込むと、同社の担当者が
返信するとともに、その内容に応じて、100~数千ポイントのポイントを付与するという。
もちろん、書き込んだコメントはFacebookに自動反映。

すべてのコメントに対して、対応し、ポイントを個人にどうやって付与していくのか、
割と力技の部分も多いのでは?と考えられるが、
口コミを得る手法としては面白い。

映画のサイトなどでもツイッターに書き込んでいただいた方を対象に
プレゼントをするなど、こうした消費者の声を得るための手法として、
ますますソーシャルメディアを活用するシーンが増えてきそうだ。
問題は、それらソーシャルメディアにどう人を呼び込むか?かもしれない。

アスクルがNHK番組「サラリーマンNEO」と組みPR

通販型オフィス用品販売として知られるアスクルであ、特色あるオフィスを紹介するサイト「みんなの仕事場」でNHKの番組「サラリーマンNEO」と組んだPRを行うという。

本日25日から、番組出演者が登場するコーナーをサイト上に設け、新規会員を募集するキャンペーンを行うとのこと。
11月3日に公開されるサラリーマンNEO映画版の出演者らが舞台となる架空の職場や社員の様子をサイト内で紹介し、11月13日までに新規会員登録すると、抽選でオリジナルグッズがもらえるという。
番組、しかもNHKと民間企業が組んだPR戦略。双方にどのような効果が得られるか楽しみだ。

2011/10/20

ネット通販は、スマホユーザーの客単価が高い!

2010年度のインターネット通販じゃ、比較可能な192社の合計で前年度に比べ11.5%増加している。
携帯電話を利用した通販の分野がけん引役となり、伸び率は前年比1.5ポイント上昇。
平均単価はパソコン、携帯とも下落し価格競争は激化している。

パソコンを利用したネット通販の平均単価は10,376円(前回調査比-782円)
携帯を利用したネット通販の平均単価は8,073円(前回調査比-880円)
スマートフォンを利用したネット通販の平均単価は9,955円

従来、高額なものは詳しい情報を得たいため、パソコンで購入し、
消耗品や日用品などは携帯で購入する傾向が高かったが、
商品の詳細など、PCなみに細かいところまでチェック可能なスマートフォンの登場により
携帯よりも客単価が高くなったとみられる。

まだ普及段階のため、携帯とスマホを単純比較すると、
その利用者数は携帯のほうがかず的には多いように思えるものの、
単価があがると、スマホに軍配があがる。




顧客数の獲得も必要だが、客単価をあげるという意味においては、
スマホ対応の通販サイトを構築することは、通販業界の今後の大きな打開策となりそうだ。

旅行業界のネット予約動向

2010年度のネット予約市場は旅行会社サンプル31社の合計で前年比15.5%増加した。
伸び率は09年度の7%から8.5ポイント伸びている。
近年旅行業界のネットでの予約が減少気味だったものが、2010年再度上昇したという。

特に伸びが目立ったのが、JTBと阪急交通社。
広告費や予約可能な施設数を増やし、予約サイトそのものも改善をおこなうことで功を奏している。

リピート利用が見込める旅行業界においては、サイトの改善はもとより、ソーシャルメディアの利用も、マーケティングや、顧客とのつながりの強化も含め大いに可能性を感じる。
旅行業界は今後、ネットをうまく活かした会社が、きっちり結果を出しそうな、そんな予感を大いに感じる。

オンラインからオフラインへ「O to oO」。

スマホの普及が、インターネット通販の伸びをけん引している。
従来インターネット通販とは、お店に行かずとも…というのが一般的な流れだったが、スマホの普及により、消費者をネットから店舗に集客する動き「O to oO(オンラインからオフラインへ)」が加速しているという。
さらに来店客をネットでも取り込む流れも生まれており、それがネット通販の拡大にはずみをつけているのだと。

Oto oOとはネットから小売店舗へ集客する言葉だそうで、2010年ごろからアメリカを中心に使われだした言葉らしい。
店側はSNSや位置情報などを駆使し、消費者の来店を促す。

さらに、普及が進むスマホは画面が大きいため、ネット通販においては、「操作しやすい」「商品が見やすい」など適している。SNSなども利用しやすいため、実際に店に行ってほしい商品がなくても、その場でネットで商品購入も商品を探すこともできる。

スマホの機能を活かし、SNSやツイッターなどを使いクーポンなどを配布し、店頭に呼び込むこともできれば、店頭からネットへの誘導も可能となった。ということか。

ユナイテッドアローズ(UA)は10月からスマホの位置情報を使った集客を始めた。1回来店するだけで30ポイント(30円相当)をプレゼントする。客は店内でスマホのアプリ「スマポ」を立ち上げると自動的にポイントがたまる仕組み。現時点、UAでは店舗でしかポイントは使えず、ネット通販で急増する客を店舗に呼び込む作戦。UAではネット通販の売上高の伸び率が31.7%増と他に比較しても大きな伸びを示している。ネットの顧客を店舗へと誘導していきたい考えか。

過去、インターネット通販が、実際の店舗よりもコストがかかり、利も薄いケースもあるという記事をみた。当然すべてではないだろうが、特に店舗を持つ小売店にとっては、この流れは大いに注目すべきではないだろうか?

携帯系通販が12%増。スマホ経由がネット通販の主流になる

苦戦するカタログやテレビ通販に比べ、総合売上の伸び率は4.1%、前年度に比べ2.4ポイント増でインターネット通販の高い成長が目立つ。
特にスマートフォンを含む携帯通販が押し上げた。携帯系ネット通販の売上高は12.3%と前年度の伸びを3ポイント上回った。
スマホ経由の「通販を手掛けている」のは32.7%で、「手掛ける予定」は44.7%に上った。
今後はスマホ経由がネット通販の大きな流れになりそうだ。

通販会社各社での調査結果:
「スマートフォン向けの通販を手掛けているか」
・手掛けている…32.7%
・今後手掛ける予定…44.7%
・今後も手がける予定はない…22.6%

2011/10/17

日本最大の女性口コミサイト「ベネッセウイメンズパーク」

ベネッセウイメンズパークは教育業界の最大手ベネッセホールディングスが運営する口コミサイトで、弊社も女性・子育て世代へのアプローチにおいて、大いに注目している媒体です。

日経MJにて、このウイメンズパークについての記事が掲載されていた。

サイト設立から11年、会員は300万人を突破。1日に約2万6000件のアクセスがあるといいます。
このサイト自体の宣伝も、これまで特に大きな宣伝活動はなく、口コミで広がったという。

当然これだけのアクセス・口コミ書き込みもあるため、監視体制も10人のオペレーターがマニュアルに沿って交代でチェックしている。

また、サイトへのログイン回数と「こどもチャレンジ」への入会率は比例し、1か月に1回もログインしなかった人と1回ログインした人では入会率に2倍の差があるという。

SNSやフェイスブックなど様々な口コミ効果もみられるソーシャルメディア。
mixiやFacebookなどの手軽なSNS等のサービスが評価される中で、あえて独自のSNS??というマイナスの見方もある中で「子育てならウイメンズパーク」と言わしめる「安心感」は大きな強みだ。

来店だけでポイントを付加…「行動自体を価値化させる」

ビッグカメラが一部店舗で9月に導入した、他者と共通利用できる来店ポイント「スマポ」。

試験段階らしいが、ふらっと立ち寄っただけでポイントを与えるサービス。
導入後ほぼ毎日来るようになった客もいるとのこと。

店内につりさげられたPOPの下でiphoneアプリを起動すると(つまりiPhoneアプリらしい)、30円分のポイントがたまる仕組み。
ポイントカードの番号と照らし合わせると、行動分析もできる。

特定の商品購入者に対してポイントをつけたり、先着順に…など、さまざまなケースにも対応が想定されているらしく、ゲーム感覚でポイントを利用することで、来店の動機づけをはかることも考えているとのこと。

ネット販売の利用率が高まるなかで、いかに来店させるかが重要視される中、メールマガジンなどの情報のプッシュ配信もあるが、「行動に対してポイントやお金がつく」ということは消費者にとってはやはり魅力。
そして何よりマーケティングが行えることが、大きな利となるはず。
人の行動自体が価値となる。このサービスの発展に期待したい。

2011/10/07

企業向けe-ラーニング対応広がる

人材育成支援のライトワークス(東京)は多店舗チェーン向けの人材育成プログラムを今月からスマホとタブレット対応させる。
小売業では店頭での顧客向け販売ツールとしてタブレットの導入が拡大しており、社員教育でも活躍したいというニーズが高まっていたという。

スマホやタブレットの手軽さやどこでもいつでもという時間と場所を問わないところも考えると、ニーズはどんどん高まるのかもしれない。

2011/10/05

企業メッセージランキング

日経BPコンサルティングがまとめた企業メッセージ調査2011によると、キャッチフレーズなどのメッセージから企業名を想像できる会社のトップが10年連続でロッテとなった。
このキャッチフレーズだけで企業名が出てくる、ことは、当然映像や広告などの一貫性や、キャッチフレーズ自体のクオリティーはもちろん、10年連続という点においては企業のコンセプトがずっとぶれずに今に至っているという点が偉大。
ちなみに順位は下記のとおり。

1. お口の恋人<ロッテ>
2.「お、ねだん以上。」<ニトリ>
3.ココロも満タンに<コスモ石油>
4.あなたと、コンビに、ファミリーマート<ファミリーマート>
5.Inspire the Next<日立>
6.カラダにピース<カルピス>
7.I'm lovin' it<マクドナルド>
8.安値世界一への挑戦<コジマ>
9.Drive your Dreams<トヨタ>
10.新製品が安い<ケーズ>

そうそうたる企業ばかり。
メディアが与える企業イメージも計りしれません。

エスビー食品Facebookでブランド浸透強化に挑む

エスビー食品がFacebookページにてブランド浸透に乗り出した。
レシピ公開のほか料理やハーブに関する質問を、社内のスパイス&ハーブマスターの資格所有者3~4名がリアルタイムで対応するという。

すでに始めているツイッターでも若い世代を中心に約2900とユーザーを増やしているとのこと。

Facebookを運用することに対しての媒体の価値感を持ったうえで、それに対応できる体制を敷く。それがおそらく成功への道となるわけで、単に立ち上げるだけではいけない。
企業の意気込みがそこに感じられないと成功できないのだと思います。

東急百貨店通販サイトがスマホに対応。スマホ対応が売上アップのカギになるか?

東急百貨店が9月から通販サイトをスマホサイズに対応した。20代30代のiPhoneユーザーなどを取り込む考え。2010年度で約7億円だった売上高を12年度(約2年間)で10億円まで拡大する方針。
確かに使い勝手を考えると、通常サイトではスクロールも画面拡大も、商品購入処理も非常に不便。商品購入の際に、不便さがあると、商品購入はあきらめるのは道理として非常にわかるため、スマホサイトがスマホユーザーを捕まえるのは明らかだろう。

2011/09/28

スマホを書店で即日修理

丸善が書店でスマートフォンの即日修理を始めるとのこと。
iphoneなどのスマホを最短20分で修理、拡大するスマホ関連のサービスで書店への集客を図る。1件あたりの修理料金は平均2万円程度でいままでは修理をメーカーに預けることが多かったらしく、一般的に短くても修理から戻るまでに1週間かかったらしい。
一時期百貨店が服の買い取りで来店促進をはかっていたが、発想は遠からず。


ネットでの購入が増えてきている現状で、書店もネット販売事業を着手しているケースもあるが、あくまで来店にこだわるとするなら(というより1消費者としてはこだわってほしい)、効果を期待したいですね。

2011/09/23

売り場の市場動向の全体化にipadが

子供服大手のナルミヤ・インターナショナルでは、支店制度を廃止する代わりに地域ごとに管理する「エリアコーディネーター」を配置し、従来は本部でしか見られなかった売上や在庫などの情報を、エリアコーディネーターに配布したipadで閲覧できるようにしたらしい。
全国の販売動向分析や商品動向などの全体化に活用する狙いとのこと。

ipadならではの操作感やプレゼンテーションに向いているタブレットの特性などを考えると、そういう使い方も十分ありですね。あとは、どう活用されるか。

大丸松坂屋がPRビデオ制作―うふふガールズ

大丸松坂屋が若い女性向けの衣料品売り場「うふふガールズ」のミュージックビデオを制作したらしい。1980年代のヒット曲「う・ふ・ふ・ふ」をアレンジした曲に従業員がダンスで参加する内容。売り場に流して認知度を高めるとのこと。全国6店で来年2月まで流すらいい。
さてその効果はどうなんでしょうか。一度はこの目で見てみたいですね。

2011/09/19

ソーシャルメディアの利用率について

フェイスブックなどのソーシャルメディアの利用についての調査結果が新聞掲載された。
統計は下記のとおり。

◆フェイスブック
・男性が6割 <男性>58 : 42<女性>
・20代後半~30代前半が多い層
・情報発信などアクティブなユーザーは女性が多い
・情報の拡散にはツイッターのほうが向くといわれるがフェイスブックは現実感やつながり力が強い。
・1日1回以上ログインする女性は男性より2倍以上

iPhone・アンドロイド・タブレットのユーザー調査

◆スマートフォン
○iPhone
・男性が6割だが女性への普及が進んでいる
・特に20~30代前半層がけん引
・アプリの利用率が高く、エンタメ性のあるアプリを積極的にダウンロードする傾向
・有料アプリの購入やECサイトでのショッピングに抵抗が薄い

○アンドロイド
・男性が7割近く
・特に20~40代が中心
・アプリ選びでは実用性を重視
・ウェブの利用も多い

◆タブレット
・男性が7割
・30代が多いがスマホユーザーよりやや年齢が高め。高年齢層も。

2011/09/09

ドラッグストア各社が販促にスマホを活用

マツモトキヨシは9月からスマホ向けに割引クーポンを配信。普及が進むスマホ向けサービスを充実させることで来店につなげる。

マツモトキヨシでは無料アプリ「得モ」をダウンロードし性別や生年月日を登録するとクーポンを利用でき、店頭でクーポンを提示すれば対象商品を数%割引できる。

愛媛だけで考えると、東京に比べるとまだまだスマホユーザーが少ない印象であるものの、購入の継続性や頻繁性が考えられるものについては、ユーザーを取り込む良策かもしれない。

2011/09/07

消費者分析<料理レシピについて>

最近はインターネットから入手することが多くなった料理レシピ。
首都圏の20~60代の既婚女性に対して行った調査によると、

◆新しいレシピの入手先
1.インターネット…77.9%
2.テレビ…63.8%
3.雑誌…39.9%
4.新聞…33.4%
5.スーパーなどの店頭…32.3%

◆レシピを入手したいと感じるとき
1.おかずに悩んだとき…65.2%
2.冷蔵庫内の食材を活用したいとき…63.1%
3.こだわりの食材があるとき…31.3%

など。
タブレット端末やスマホの登場によりインターネット経由での入手に拍車がかかったことは言うまでもない。「内食」傾向が強まる中で今後どのように利用者のニーズを吸い上げ対応していけるかが、購買への糸口になるのかもしれない。

2011/08/29

スマートフォンユーザーの構成比(男女)

2011年1月時点

スマートフォン利用率…7.6%

男女比…<男性>71:29<女性>

スマートフォンユーザーの構成比









無料アプリダウンロード頻度









月1回以上利用するアプリの数









今後の増加率をみれば、いまは3割程度の女性がカギとなるようで、1日のアプリと起動する回数は男性の52回に対し、女性は71回と約1.4倍。
定期的な起動への期待は女性のほうが高い。

2011/05/19

新しいカタチの携帯端末専門店が登場。スマホの普及が加速する?

従来は、NTTやAU、Softbankなどの携帯電話会社のくくりで、携帯電話の端末が販売されていたが、6月にNECモバイリングがスマートフォン専門店を出店するらしい。
スマートフォンの売れ行きはいいものの、まだまだ従来の携帯を求める人の方が多いらしいが、この店では使い方のサポートから従来の携帯販売店ではできなかったおすすめのアプリの紹介・質問受付など、購入後サポートも重視していくらしい。
何となく、多くのお客さんがお店に訪れる姿が想像できます。。

こういった店舗・サービスの登場と、通信費の価格低下が進むと、スマートフォンの普及も加速するのではないかと予測しています。

WEB制作をする当社自身、そして、お客様への提案内容についても、スマートフォンへの対策はますます重要で、チカラを入れていかなければならないかもしれないという記事でした。

2011/03/20

357松山オフィス ブログ開設!

357松山オフィスのブログがスタートします!今後できるだけ定期的に更新していきます。

よろしくお願いします!