SNSで消費者の本音を深堀り！

SNSを使った消費者調査が浸透しつつある。期間限定で特定の人しか参加できないＳＮＳで消費者が自由に語り合う。ＳＮＳというコミュニティを使った新しいマーケティングの手法である。
従来の調査手法にみられる「構えた発言」ではなく、本音を拾い出せるのでは？という期待があり、すでに店頭販売に効果も出始めたらしい。

実施しているサイトの例、
◆ベネッセアンファミーユ
期間限定のクローズドなＳＮＳを構築し調査。「しまじろうと楽しむごはんシリーズ」を家庭で使ってもらいそれについて写真付きで体験を語ってもらったそうだ。
外部登録協力者の中から母親を募集し、モニターになってもらった。
企業側からは、「企画と消費者の感覚のギャップもモニターの声で埋められる」との声も。

◆ネスレ日本
月２回コメント付きで回答してもらい、ブランドや世代ごとに頻出言語を解析。コメントを掛け合わせて広告販促のヒントを得たという。モニターはネスレ会員220万人から募集をかけたそうだ。
企業側からは、「消費者の心に響く言葉が浮かび上がる」との声も。

◆カゴメ
ＳＮＳ「わくわく座談会」とアンケートコーナー「わくわく調査隊」を併設。わくわく座談会では6～7人に二週間、試食のリポートや写真を送ってもらったそうだ。

ＳＮＳ調査の信頼性の前提は、顧客との絆だという。
またＳＮＳ調査のメリットは、短期間であることと、低コストで結果が得られることだとも。

今やＳＮＳは携帯端末や、スマホなどのデバイスも利用することができるため、
モニタリングをするには十分な環境は整っている。
最近自社内でオープンソースのＳＮＳでOpen PNEを設置しテストしたが、実際のサービスとして、検討を始めても面白いかもしれない。

Facebookへのコメントでポイント加算

クーポン共同購入サイトのルクサがFacebookにコメントを書き込むことでポイントを付与するキャンペーンをはじめたという。

どうやって管理するのか？その仕掛けはこんな感じ。

参加を希望する利用者はFacebook上で1万ポイントがあたる抽選に応募する。
応募完了ページのコメント欄にクーポンの感想などを書き込むと、同社の担当者が
返信するとともに、その内容に応じて、100～数千ポイントのポイントを付与するという。
もちろん、書き込んだコメントはFacebookに自動反映。

すべてのコメントに対して、対応し、ポイントを個人にどうやって付与していくのか、
割と力技の部分も多いのでは？と考えられるが、
口コミを得る手法としては面白い。

映画のサイトなどでもツイッターに書き込んでいただいた方を対象に
プレゼントをするなど、こうした消費者の声を得るための手法として、
ますますソーシャルメディアを活用するシーンが増えてきそうだ。
問題は、それらソーシャルメディアにどう人を呼び込むか？かもしれない。

アスクルがＮＨＫ番組「サラリーマンNEO」と組みＰＲ

通販型オフィス用品販売として知られるアスクルであ、特色あるオフィスを紹介するサイト「みんなの仕事場」でＮＨＫの番組「サラリーマンNEO」と組んだＰＲを行うという。

本日25日から、番組出演者が登場するコーナーをサイト上に設け、新規会員を募集するキャンペーンを行うとのこと。
11月3日に公開されるサラリーマンNEO映画版の出演者らが舞台となる架空の職場や社員の様子をサイト内で紹介し、11月13日までに新規会員登録すると、抽選でオリジナルグッズがもらえるという。
番組、しかもＮＨＫと民間企業が組んだＰＲ戦略。双方にどのような効果が得られるか楽しみだ。

ネット通販は、スマホユーザーの客単価が高い！

2010年度のインターネット通販じゃ、比較可能な192社の合計で前年度に比べ11.5％増加している。
携帯電話を利用した通販の分野がけん引役となり、伸び率は前年比1.5ポイント上昇。
平均単価はパソコン、携帯とも下落し価格競争は激化している。

パソコンを利用したネット通販の平均単価は10,376円（前回調査比-782円）
携帯を利用したネット通販の平均単価は8,073円（前回調査比-880円）
スマートフォンを利用したネット通販の平均単価は9,955円

従来、高額なものは詳しい情報を得たいため、パソコンで購入し、
消耗品や日用品などは携帯で購入する傾向が高かったが、
商品の詳細など、PCなみに細かいところまでチェック可能なスマートフォンの登場により
携帯よりも客単価が高くなったとみられる。

まだ普及段階のため、携帯とスマホを単純比較すると、
その利用者数は携帯のほうがかず的には多いように思えるものの、
単価があがると、スマホに軍配があがる。

顧客数の獲得も必要だが、客単価をあげるという意味においては、
スマホ対応の通販サイトを構築することは、通販業界の今後の大きな打開策となりそうだ。

旅行業界のネット予約動向

２０１０年度のネット予約市場は旅行会社サンプル31社の合計で前年比15.5％増加した。
伸び率は09年度の7％から8.5ポイント伸びている。
近年旅行業界のネットでの予約が減少気味だったものが、2010年再度上昇したという。

特に伸びが目立ったのが、JTBと阪急交通社。
広告費や予約可能な施設数を増やし、予約サイトそのものも改善をおこなうことで功を奏している。

リピート利用が見込める旅行業界においては、サイトの改善はもとより、ソーシャルメディアの利用も、マーケティングや、顧客とのつながりの強化も含め大いに可能性を感じる。
旅行業界は今後、ネットをうまく活かした会社が、きっちり結果を出しそうな、そんな予感を大いに感じる。

オンラインからオフラインへ「O to oO」。

スマホの普及が、インターネット通販の伸びをけん引している。
従来インターネット通販とは、お店に行かずとも…というのが一般的な流れだったが、スマホの普及により、消費者をネットから店舗に集客する動き「O to oO（オンラインからオフラインへ）」が加速しているという。
さらに来店客をネットでも取り込む流れも生まれており、それがネット通販の拡大にはずみをつけているのだと。

Oto oOとはネットから小売店舗へ集客する言葉だそうで、2010年ごろからアメリカを中心に使われだした言葉らしい。
店側はSNSや位置情報などを駆使し、消費者の来店を促す。

さらに、普及が進むスマホは画面が大きいため、ネット通販においては、「操作しやすい」「商品が見やすい」など適している。SNSなども利用しやすいため、実際に店に行ってほしい商品がなくても、その場でネットで商品購入も商品を探すこともできる。

スマホの機能を活かし、SNSやツイッターなどを使いクーポンなどを配布し、店頭に呼び込むこともできれば、店頭からネットへの誘導も可能となった。ということか。

ユナイテッドアローズ（UA）は10月からスマホの位置情報を使った集客を始めた。1回来店するだけで30ポイント（30円相当）をプレゼントする。客は店内でスマホのアプリ「スマポ」を立ち上げると自動的にポイントがたまる仕組み。現時点、UAでは店舗でしかポイントは使えず、ネット通販で急増する客を店舗に呼び込む作戦。UAではネット通販の売上高の伸び率が31.7％増と他に比較しても大きな伸びを示している。ネットの顧客を店舗へと誘導していきたい考えか。

過去、インターネット通販が、実際の店舗よりもコストがかかり、利も薄いケースもあるという記事をみた。当然すべてではないだろうが、特に店舗を持つ小売店にとっては、この流れは大いに注目すべきではないだろうか？

携帯系通販が12％増。スマホ経由がネット通販の主流になる

苦戦するカタログやテレビ通販に比べ、総合売上の伸び率は4.1％、前年度に比べ2.4ポイント増でインターネット通販の高い成長が目立つ。
特にスマートフォンを含む携帯通販が押し上げた。携帯系ネット通販の売上高は12.3％と前年度の伸びを3ポイント上回った。
スマホ経由の「通販を手掛けている」のは32.7％で、「手掛ける予定」は44.7％に上った。
今後はスマホ経由がネット通販の大きな流れになりそうだ。

通販会社各社での調査結果：
「スマートフォン向けの通販を手掛けているか」
・手掛けている…32.7％
・今後手掛ける予定…44.7％
・今後も手がける予定はない…22.6％

日本最大の女性口コミサイト「ベネッセウイメンズパーク」

ベネッセウイメンズパークは教育業界の最大手ベネッセホールディングスが運営する口コミサイトで、弊社も女性・子育て世代へのアプローチにおいて、大いに注目している媒体です。

日経MJにて、このウイメンズパークについての記事が掲載されていた。

サイト設立から11年、会員は300万人を突破。１日に約２万６０００件のアクセスがあるといいます。
このサイト自体の宣伝も、これまで特に大きな宣伝活動はなく、口コミで広がったという。

当然これだけのアクセス・口コミ書き込みもあるため、監視体制も10人のオペレーターがマニュアルに沿って交代でチェックしている。

また、サイトへのログイン回数と「こどもチャレンジ」への入会率は比例し、１か月に1回もログインしなかった人と1回ログインした人では入会率に２倍の差があるという。

SNSやフェイスブックなど様々な口コミ効果もみられるソーシャルメディア。
mixiやFacebookなどの手軽なSNS等のサービスが評価される中で、あえて独自のSNS？？というマイナスの見方もある中で「子育てならウイメンズパーク」と言わしめる「安心感」は大きな強みだ。

来店だけでポイントを付加…「行動自体を価値化させる」

ビッグカメラが一部店舗で9月に導入した、他者と共通利用できる来店ポイント「スマポ」。

試験段階らしいが、ふらっと立ち寄っただけでポイントを与えるサービス。
導入後ほぼ毎日来るようになった客もいるとのこと。

店内につりさげられたPOPの下でiphoneアプリを起動すると（つまりiPhoneアプリらしい）、30円分のポイントがたまる仕組み。
ポイントカードの番号と照らし合わせると、行動分析もできる。

特定の商品購入者に対してポイントをつけたり、先着順に…など、さまざまなケースにも対応が想定されているらしく、ゲーム感覚でポイントを利用することで、来店の動機づけをはかることも考えているとのこと。

ネット販売の利用率が高まるなかで、いかに来店させるかが重要視される中、メールマガジンなどの情報のプッシュ配信もあるが、「行動に対してポイントやお金がつく」ということは消費者にとってはやはり魅力。
そして何よりマーケティングが行えることが、大きな利となるはず。
人の行動自体が価値となる。このサービスの発展に期待したい。

企業向けe-ラーニング対応広がる

人材育成支援のライトワークス（東京）は多店舗チェーン向けの人材育成プログラムを今月からスマホとタブレット対応させる。
小売業では店頭での顧客向け販売ツールとしてタブレットの導入が拡大しており、社員教育でも活躍したいというニーズが高まっていたという。

スマホやタブレットの手軽さやどこでもいつでもという時間と場所を問わないところも考えると、ニーズはどんどん高まるのかもしれない。

企業メッセージランキング

日経BPコンサルティングがまとめた企業メッセージ調査2011によると、キャッチフレーズなどのメッセージから企業名を想像できる会社のトップが10年連続でロッテとなった。
このキャッチフレーズだけで企業名が出てくる、ことは、当然映像や広告などの一貫性や、キャッチフレーズ自体のクオリティーはもちろん、１０年連続という点においては企業のコンセプトがずっとぶれずに今に至っているという点が偉大。
ちなみに順位は下記のとおり。

1. お口の恋人＜ロッテ＞
2.「お、ねだん以上。」＜ニトリ＞
3.ココロも満タンに＜コスモ石油＞
4.あなたと、コンビに、ファミリーマート＜ファミリーマート＞
5.Inspire the Next＜日立＞
6.カラダにピース＜カルピス＞
7.I'm lovin' it＜マクドナルド＞
8.安値世界一への挑戦＜コジマ＞
9.Drive your Dreams＜トヨタ＞
10.新製品が安い＜ケーズ＞

そうそうたる企業ばかり。
メディアが与える企業イメージも計りしれません。

エスビー食品Facebookでブランド浸透強化に挑む

エスビー食品がFacebookページにてブランド浸透に乗り出した。
レシピ公開のほか料理やハーブに関する質問を、社内のスパイス＆ハーブマスターの資格所有者3～4名がリアルタイムで対応するという。

すでに始めているツイッターでも若い世代を中心に約２９００とユーザーを増やしているとのこと。

Facebookを運用することに対しての媒体の価値感を持ったうえで、それに対応できる体制を敷く。それがおそらく成功への道となるわけで、単に立ち上げるだけではいけない。
企業の意気込みがそこに感じられないと成功できないのだと思います。

東急百貨店通販サイトがスマホに対応。スマホ対応が売上アップのカギになるか？

東急百貨店が9月から通販サイトをスマホサイズに対応した。20代30代のiPhoneユーザーなどを取り込む考え。2010年度で約７億円だった売上高を12年度（約２年間）で10億円まで拡大する方針。
確かに使い勝手を考えると、通常サイトではスクロールも画面拡大も、商品購入処理も非常に不便。商品購入の際に、不便さがあると、商品購入はあきらめるのは道理として非常にわかるため、スマホサイトがスマホユーザーを捕まえるのは明らかだろう。